「基幹船(きかんせん)」は、株式会社ブライセンが提供する流通業向けの基幹システムです。発注・仕入・在庫・棚卸・買掛管理など、小売業に必要な業務を統合管理できるクラウド型の基幹システムです。
扱う業務は、店舗発注・本部発注・EDI 連携・自動発注、仕入伝票作成・返品処理・納品エラーチェック、店間移動・在庫調整・廃棄管理、買掛管理・仮締め/本締め・支払明細出力、スケジュール管理・進捗確認・差異チェックと幅広く、BI を標準搭載しているため定型帳票とセルフ分析の両方に対応します。
最大の特徴は「究極のハードレス」と呼ぶクラウド運用です。店舗サーバー(ストコン)を撤廃し、専用ハンディから汎用タブレットへ移行することで、出店コストと保守負担を大幅に削減できます。ストコンの導入・保守コストがなくなり、拠点数が増えるほどコストメリットが拡大します。完全ペーパーレス化によってプリンターのコストも削減できます。
カスタマイズ性の高さも打ち出されています。「大手システムを導入したものの、ちょっとした改修に多額の費用と時間がかかる」という課題を前提に設計されており、企業ごとに異なる業務プロセスに合わせてインターフェースや機能を調整できます。1,000名以上のエンジニアが在籍し、複数のオフショア拠点を活用することでカスタマイズ費用を抑えています。オフショア拠点のひとつであるベトナムは支店時代を含め設立から20年以上が経過しており、エンジニアの離職率は1.0%未満で知見が蓄積されています。
アクセス制御やデータ保護機能を標準実装しており、さらに高度なセキュリティ対応も可能です。事業拡大に合わせて、小売特化型のソリューションと必要なときに必要なだけ連携できる設計になっています。
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| 製品名 | 基幹船 |
|---|---|
| 公式サイト | https://kikancen.brycen.co.jp |
| 料金 | 要問い合わせ |
| カテゴリ | ERPパッケージ |
公式サイトの確認日:2026年9月15日
| 企業名 | 株式会社ブライセン |
|---|---|
| 所在地 | 〒104-0044 東京都中央区明石町8番1号 |
| 資本金 | 1億円〜3億円未満 |
| 電話番号 | 03-6264-7221 |
| 業種 | 情報通信業 |
| 企業サイト | https://www.brycen.co.jp/ |
| 事業内容 | 東京都中央区(聖路加タワー)に本社を置く、1986年設立の独立系ITソリューション企業です。「あるべきものを創る」を信念に、組み込み開発から最新のクラウドDXまで広範な技術力を誇ります。主力事業として、需要予測や在庫管理を最適化する「B-Luck」やクラウド型WMS「COOOLa」を提供するサプライチェーンマネジメント(SCM)サービスを展開。また、画像認識AIの精度向上に欠かせないアノテーション市場で国内トップクラスのシェアを持つデータエンジニアリング、さらにはベトナム等の拠点を活用した高品質なオフショア開発に強みを持ちます。長年SUBARUの「アイサイト」開発を支えるなど、高度な安全性が求められる車載・医療分野から流通・小売りまで、グローバルな体制と確かな技術力で顧客のイノベーションを伴走支援するDXカンパニーです。 |
| 掲載している他の製品 | B-Luck COOOLa アノテーションマネジメントサービス |
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同じカテゴリの製品と横に並べた表です。基幹船 の行は色を付けています。 ○ は公式サイトに記述があったもので、空欄は「記述が確認できなかった」という意味です(機能が無いとは限りません)。
| 製品 | 月額 | 初期費用 | 最低契約期間 | 無料プラン | 無料トライアル |
|---|---|---|---|---|---|
| 基幹船 | 要問い合わせ | — | — | — | — |
| CapDoクラウド | 要問い合わせ | — | — | — | — |
| CloudSuite Automotive | 要問い合わせ | — | — | — | — |
| CloudSuite Food & Beverage | 要問い合わせ | — | — | — | — |
| CloudSuite Industrial (SyteLine) | 要問い合わせ | — | — | — | — |
| CloudSuite Industrial Enterprise | 要問い合わせ | — | — | — | — |
| DecERP | 要問い合わせ | — | — | — | — |
| DS-mart ERP | 要問い合わせ | — | — | — | — |
ERPパッケージは、会計、販売、購買、在庫、人事といった基幹業務を1つの仕組みで扱うためのものです。業務ごとに個別のシステムを入れる場合と比べ、データが一元化され全社の状況を把握しやすくなります。比較のときは、自社の業種と規模への適合、標準機能でどこまで賄えるか(追加開発の量)、導入期間と体制、法改正への対応、そしてライセンスと保守を含めた総額を確認してください。