製品解説このページでは PROACTIVE の機能・特徴・提供形態をまとめています
提供 SCSK株式会社
「PROACTIVE(プロアクティブ)」は、SCSK が提供する ERP です。AI ネイティブな次世代型 ERP を中核に、企業の各領域の業務課題と業界特有の課題をワンストップで解決するデジタルオファリングサービスという位置づけになっています。導入実績は7,500社を超えます。
業務ごとのラインアップとして、会計の「PROACTIVE Finance」、人事・給与の「PROACTIVE People」、販売管理の「PROACTIVE Sales」、生産管理の「PROACTIVE Production」があります。加えて業界特化型として、卸売・商社向けの「PROACTIVE Wholesale & Trade」、素材・素材加工向けの「PROACTIVE Material Process」、電機・機械向けの「PROACTIVE Electrical Machinery」、建設向けの「PROACTIVE Construction」が用意されています。
AI の活用が大きな特徴です。ERP などの社内業務システムに蓄積された内部データと、市場情報などの外部データを掛け合わせて経営判断を AI がサポートします。データ分析ができる人材がいなくても、PROACTIVE AI にチャットするだけで複雑な意思決定に対する次の一手を可視化できます。また、AI エージェント機能「PROACTIVEコンシェルジュ」により、経費の申請・精算・承認といった業務を Microsoft Teams 上で完結できます。今後は画像・音声・動画といったインターフェースの統合も予定されています。
SCSK がこれまで8,000社を支援する中で培った業務・業界固有のノウハウと自社の知財に、AI などの先進テクノロジーを組み合わせている点も強みとして挙げられています。開発から導入、保守・運用までを SCSK が一貫して提供し、機能強化や柔軟なカスタマイズ、他システムとの連携を含めてサポートします。
導入事例では、オンプレミスから SaaS への移行によるペーパーレス化、銀行への FB データ連携の自動化による作業工数80%削減、新会社設立に伴う短納期導入と電子帳簿保存法対応といった成果が公開されています。
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| 製品名 | PROACTIVE |
|---|---|
| 公式サイト | https://proactive.jp |
| 料金 | 要問い合わせ |
| カテゴリ | ERPパッケージ |
公式サイトの確認日:2026年9月15日
| 企業名 | SCSK株式会社 |
|---|---|
| 所在地 | 〒135-0061 東京都江東区豊洲3丁目2番20号 |
| 資本金 | 100億円以上 |
| 従業員数 | 15,328名 |
| 企業サイト | http://www.scsk.jp/ |
| 事業内容 | システム開発、ITインフラ構築、ITマネジメント、BPO(ビジネス・プロセス・アウトソーシング)、ITハード・ソフト販売まで、フルラインナップでのサービスを提供しています。 |
| 掲載している他の製品 | CarePlus Cloud CELF PrimeAgent スマクラ |
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同じカテゴリの製品と横に並べた表です。PROACTIVE の行は色を付けています。 ○ は公式サイトに記述があったもので、空欄は「記述が確認できなかった」という意味です(機能が無いとは限りません)。
| 製品 | 月額 | 初期費用 | 最低契約期間 | 無料プラン | 無料トライアル |
|---|---|---|---|---|---|
| PROACTIVE | 要問い合わせ | — | — | — | — |
| CapDoクラウド | 要問い合わせ | — | — | — | — |
| CloudSuite Automotive | 要問い合わせ | — | — | — | — |
| CloudSuite Food & Beverage | 要問い合わせ | — | — | — | — |
| CloudSuite Industrial (SyteLine) | 要問い合わせ | — | — | — | — |
| CloudSuite Industrial Enterprise | 要問い合わせ | — | — | — | — |
| DecERP | 要問い合わせ | — | — | — | — |
| DS-mart ERP | 要問い合わせ | — | — | — | — |
ERPパッケージは、会計、販売、購買、在庫、人事といった基幹業務を1つの仕組みで扱うためのものです。業務ごとに個別のシステムを入れる場合と比べ、データが一元化され全社の状況を把握しやすくなります。比較のときは、自社の業種と規模への適合、標準機能でどこまで賄えるか(追加開発の量)、導入期間と体制、法改正への対応、そしてライセンスと保守を含めた総額を確認してください。