OBIC7はどのカテゴリの製品ですか？

ERPパッケージに分類しています。

比較データベース／ ERPパッケージ／ OBIC7

製品解説このページでは OBIC7 の機能・特徴・提供形態をまとめています

ERPパッケージ

OBIC7 とは？機能・特徴・提供形態

提供株式会社オービック

基幹システムをひとつにまとめたい

料金: 要問い合わせ
無料プラン: なし
無料トライアル: なし

公式サイトを見る

「OBIC7」は、株式会社オービックが提供する ERP ソリューションです。会計、人事・給与・就業、生産管理、販売といった業務領域ごとのソリューションを、必要な機能を選んで組み合わせる形で利用できます。

会計情報ソリューションでは、単体会計から連結会計、債権・債務までをカバーします。複数会社管理や本支店会計に対応し、仕訳処理から財務諸表・決算報告までの一連の会計業務を扱えます。経営管理の中核として各関連システムからのデータを集約し、企業グループ全体の会計情報を一元管理します。包括利益対応や過年度遡及修正といった IFRS 対応機能も備えます。主要マスターの時系列管理や仮想会計期間、汎用仕訳連携といった特許技術が搭載されています。

生産管理情報ソリューションでは、製造・販売に加えて、輸出入、工事、保守、修理、レンタルといった関連業務も1つのシステムで統合管理できます。複数の生産形態・管理方式に対応する「ハイブリッド型生産管理」を備え、製品・構成情報や単価情報を PDM（BOM）と連携・共有します。

販売情報ソリューションでは、販売管理を中心に、輸出・輸入、小売、製造、工事、保守、修理、レンタルの関連業務を組み合わせて管理できます。EOS、EDI、業界 VAN、EC サイトのほか、POS、物流マテハン、バーコード・IC タグといった関連システムとのデータ連携にも対応します。

会計一体型のシステムである点も特徴で、総勘定科目・補助科目や税区分などの会計マスタが販売管理側に自動連携されて内蔵されます。販売管理の実務では勘定科目を意識する必要がなく、すべての取引から会計仕訳データが自動生成されるため、月次決算の早期化につながります。

セキュリティ、内部統制、ワークフローといった機能は共通基盤として提供され、統一された操作性で拡張できます。これらのソリューションはすべてクラウドで利用できます。

OBIC7の利用者レビュー

この製品のレビューはまだありません。お使いの方のご投稿をお待ちしています。

レビューを書くお勤め先のメールアドレスで会員登録が必要です。投稿ガイドライン

製品情報

製品名	OBIC7
公式サイト	https://www.obic.co.jp/erp_solution
料金	要問い合わせ
カテゴリ	ERPパッケージ

公式サイトの確認日：2026年9月15日

画像・関連イメージ

基本スペック

提供形態 −

初期費用 −

最低契約期間 −

サポート窓口 −

導入支援 −

API連携 −

SSO（シングルサインオン） −

セキュリティ認証 −

スマホアプリ −

管理画面の多言語対応 −

導入社数 −

サポート費用 −

OBIC7のよくある質問

OBIC7はどのカテゴリの製品ですか？: ERPパッケージに分類しています。

この製品の特徴

基幹システムをひとつにまとめたい

運営企業情報

企業名	株式会社オービック
掲載している他の製品	与信管理ソリューション財務部門向けソリューション

この製品の掲載企業さまへ：情報の更新をお申し込みいただけます

ERPパッケージの他の製品と比べる

同じカテゴリの製品と横に並べた表です。OBIC7 の行は色を付けています。 ○ は公式サイトに記述があったもので、空欄は「記述が確認できなかった」という意味です（機能が無いとは限りません）。

価格で比較する

製品	月額	初期費用	最低契約期間	無料プラン	無料トライアル
OBIC7	要問い合わせ	—	—	—	—
CapDoクラウド	要問い合わせ	—	—	—	—
CloudSuite Automotive	要問い合わせ	—	—	—	—
CloudSuite Food & Beverage	要問い合わせ	—	—	—	—
CloudSuite Industrial (SyteLine)	要問い合わせ	—	—	—	—
CloudSuite Industrial Enterprise	要問い合わせ	—	—	—	—
DecERP	要問い合わせ	—	—	—	—
DS-mart ERP	要問い合わせ	—	—	—	—

ERPパッケージの全製品を見る

ERPパッケージとは

ERPパッケージは、会計、販売、購買、在庫、人事といった基幹業務を1つの仕組みで扱うためのものです。業務ごとに個別のシステムを入れる場合と比べ、データが一元化され全社の状況を把握しやすくなります。比較のときは、自社の業種と規模への適合、標準機能でどこまで賄えるか（追加開発の量）、導入期間と体制、法改正への対応、そしてライセンスと保守を含めた総額を確認してください。