製品解説このページでは MobiControl の機能・特徴・提供形態をまとめています
カナダの SOTI 社が開発したモバイルデバイス管理(MDM)ツールで、日本を含む世界 174 か国・18,000 社の導入実績があります。近年は MAM(モバイルアプリケーション管理)や MCM(モバイルコンテンツ管理)の需要が高まったことを受けて、MDM・MAM・MCM のすべてを提供する EMM(エンタープライズモビリティ管理)ツールとしても認知されています。Android の一部の端末には本製品のアプリがあらかじめ組み込まれています。特徴は、セキュリティ対策を中心とした MDM 機能に加えて、アプリ管理、コンテンツ管理、独自のセキュアブラウザ(iOS/Android 用)、端末のマルウェア対策(Android 用)まで、すべてを追加料金なしの基本料金だけで使えることです。数千台から数万台規模の端末について、アプリの配信だけでなく更新や削除も一元的に行え、従業員が操作しなくても自動で更新されます。ランチャー機能で独自のホーム画面を用意できるため、Android などの汎用端末を業務専用機として仕立てられ、製造・物流・運送・小売でハンディターミナルの置き換えに使われています。教育現場では、学年や教室ごとにグループを分けて設定を変え、授業で使うアプリや動画・文書を配信したり、不要なアプリの利用を禁止したりできます。多くの MDM 製品と違いオンプレミス環境への導入にも対応し、独自のパッケージ配信機能によってインターネットにつながらない閉域ネットワークでもアプリを配れます。端末のリモート操作にも対応しており、遠隔で画面を見ながら対応できます。Windows 端末についても、紛失時の初期化指示やリモートコントロール、アプリ配布が行えます。
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| 製品名 | MobiControl |
|---|---|
| 公式サイト | https://pol-japan.co.jp/products/mobicontrol |
| 料金 | 要問い合わせ |
| カテゴリ | IT資産管理・端末管理 |
公式サイトの確認日:2026年9月17日
| 企業名 | ペネトレイト・オブ・リミット株式会社 |
|---|---|
| 所在地 | 〒104-0033 東京都中央区新川2丁目9番6号シュテルン中央ビル3階 |
| 従業員数 | 70名 |
| 企業サイト | https://pol-japan.co.jp/ |
| 事業内容 | ・自社ソリューション開発事業 旧来のチャットボットの課題である「検索性」「資産の活用」「業務改善」これらを解決するAIチャットボット「amie」を、開発・販売しております。 ・海外ソリューション販売・サポート事業 モバイル管理ツール「MobiControl」の販売を主に行っております。 国内7,000社、50万ライセンス以上で活用いただいており、世界的にも最高位のシェアを保持しています。 ・お客様向けシステム開発事業 常駐ビジネスで開発や社内業務の支援を行い、持ち帰り開発にてお客様の要件に合わせてシステム開発を行います。 弊社プロジェクト時にも人員の増員を柔軟にパートナー企業様と行うことで最適な課題解決を提供します。 |
| 掲載している他の製品 | amieAIチャットボット |
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同じカテゴリの製品と横に並べた表です。MobiControl の行は色を付けています。 ○ は公式サイトに記述があったもので、空欄は「記述が確認できなかった」という意味です(機能が無いとは限りません)。
| 製品 | 月額 | 初期費用 | 最低契約期間 | 無料プラン | 無料トライアル |
|---|---|---|---|---|---|
| MobiControl | 要問い合わせ | — | — | — | — |
| Acronis Snap Deploy | 要問い合わせ | — | — | — | — |
| Actiphy Rapid Deploy | 要問い合わせ | — | — | — | — |
| BizMobile Go! | 要問い合わせ | — | — | — | — |
| CLOMO MDM | 要問い合わせ | — | — | — | — |
| e-Survey+ | 要問い合わせ | — | — | — | — |
| FiT SDM | 要問い合わせ | — | — | — | — |
| Freshservice | 要問い合わせ | — | — | — | — |
IT資産管理・端末管理は、社内のパソコン、スマートフォン、ソフトウェアのライセンスを把握し、設定の配布や制限をかけるための仕組みです。何がどこにあるか分からない状態では、更新漏れや不正利用を防げません。比較のときは、資産情報の自動収集、ソフトウェアのライセンス照合、更新プログラムの配布、端末の操作制限とログ、そして端末数による課金を確認してください。