製品解説このページでは ACELINK NX-CE の機能・特徴・提供形態をまとめています
ACELINK NX-CE(エースリンク エヌエックス シーイー)は、株式会社ミロク情報サービス(MJS)が提供する中小企業向けの業務システムです。会計、給与、販売の各システムをラインアップし、企業の基幹業務を支えます。会計では、振替伝票形式や現金・預金出納帳など9パターンの入力形式に対応し、原紙伝票に合わせて最適な処理を選んでスピーディーに入力でき、入力結果は即座に帳票へ反映されるため取引先や資金繰りの状況をタイムリーに把握できます。スキャンしたレシートや通帳をOCR解析して仕訳を自動作成する機能により、仕訳入力業務を大幅に省力化できるほか、毎月発生する取引や給与などの複雑な取引を定型仕訳として登録しておくこともできます。消費税の課税区分や税率は科目・補助・固定摘要にあらかじめ設定できるため、入力担当者に取引形態の判断を委ねる必要がありません。仕訳データには赤・青・緑・橙・連絡の電子付箋を貼って付箋検索でき、科目・金額・摘要など様々な条件指定による確認や、30万円以下の購入備品、10万円以上の消耗品費、5千円以上の交際費といったチェックも行えます。入力した仕訳データからは振替伝票・入金伝票・出金伝票を白紙用紙に3連または2連のレイアウトで印刷できます。給与では、勤怠データの入力項目を並べ替えられるほか、クロノス「クロノスPerformance」やアマノ「TimeP@CK サッと勤怠 with」、マックス「楽々勤怠/就業DOC-Light」、キングジム「CLOCKON」といった勤怠管理システムとオプションで連動でき、賞与算出、明細書の印字位置の自由配置、給与集計表や各種管理表・給与振込依頼書・FBファイルの作成、算定基礎届等の作成、マイナポータル電子申請にも対応します。販売では、販売管理・仕入管理・在庫管理を基幹システムとして提供します。
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| 製品名 | ACELINK NX-CE |
|---|---|
| 公式サイト | https://www.mjs.co.jp/products/ace-nxce/ |
| 料金 | 要問い合わせ |
| カテゴリ | 会計ソフト |
公式サイトの確認日:2026年9月16日
| 企業名 | 株式会社ミロク情報サービス |
|---|---|
| 所在地 | 〒160-0004 東京都新宿区四谷4丁目29番地1 |
| 資本金 | 10億円〜100億円未満 |
| 従業員数 | 1,806名 |
| 電話番号 | 03-5361-6369 |
| 業種 | 情報通信業 |
| 企業サイト | https://www.mjs.co.jp/ |
| 事業内容 | 企業の基幹業務システム開発・販売、ITコンサルティング、クラウドサービス提供、各種ソフトウェア開発、システム運用保守、IT機器販売など、企業のデジタルトランスフォーメーションを支援するITソリューションを提供。 |
| 掲載している他の製品 | ACELINK NX-Pro Edge Tracker Galileopt DX MJS e-ドキュメント Cloudシリーズ MJSマイナンバー 楽たす振込 財務大将 |
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同じカテゴリの製品と横に並べた表です。ACELINK NX-CE の行は色を付けています。 ○ は公式サイトに記述があったもので、空欄は「記述が確認できなかった」という意味です(機能が無いとは限りません)。
| 製品 | 月額 | 初期費用 | 最低契約期間 | 無料プラン | 無料トライアル |
|---|---|---|---|---|---|
| ACELINK NX-CE | 要問い合わせ | — | — | — | — |
| ACT-Journal CONNECT | 要問い合わせ | — | — | — | — |
| ACT-NetPro | 要問い合わせ | — | — | — | — |
| ACT-Potentia | 要問い合わせ | — | — | — | — |
| Dynamics 365 Finance and Operations | 要問い合わせ | — | — | — | — |
| FX4クラウド | 要問い合わせ | — | — | — | — |
| JDL IBEX会計net | 要問い合わせ | — | — | — | — |
| KEEPER Club | 要問い合わせ | — | — | — | — |
会計ソフトは、仕訳の入力から試算表・決算書の作成までを扱う業務の土台です。個人事業主向けの青色申告対応のものから、中小企業向けのクラウド会計、上場企業の連結を見据えたものまで幅があります。比較のときは、銀行明細やクレジットカードの自動取り込み、仕訳の自動化の精度、他の業務システムからの連携、税理士との共同利用、そして電子帳簿保存法への対応を確認してください。