API連携の記述があるのは157製品｜既存システムとつなぐときの選択肢

どのカテゴリもおおむね半数前後で、連携は特徴ではなく前提に近づいています。ただし同じ○でも中身は3タイプに分かれます。連携で埋めるか1つにまとめるかの判断材料を示します。

API 連携の記述があるのは157製品

397製品のうち、公式サイトで API による外部連携に触れていたのは157製品でした。共通の比較軸としては、提供形態（289製品）と導入支援（214製品）に次いで記述が多い項目です。

どのカテゴリもおおむね半数前後で、MA がやや高い程度です。「連携できること」が特徴になる段階は過ぎていて、あって当然の機能に近づいていると読めます。

「API 連携あり」の中身は同じではない

ここが注意点です。同じ○が付いていても、実際にできることの幅は製品によって大きく違います。公式サイトを読んでいて分かれたのは、次の3つのタイプでした。

1. データを取り出せるだけ

登録済みの顧客やログを読み出す API はあるが、書き込みができない。BI ツールに流して集計する用途には足りますが、他システムから登録を作る使い方はできません。

2. 主要な操作が一通りできる

読み書きの両方が用意され、主要な項目を扱える。多くの製品はここに当たります。ただしカスタム項目を API から扱えるかは製品ごとに違います。

3. 決まった相手とだけつながる

API という言葉は使っているものの、実態は特定サービス（会計ソフト、チャットツールなど）との個別連携メニュー。一覧に自社の使っているサービスが無ければ、そこで終わりです。

比較表の○は「公式サイトに記述があった」という意味しか持ちません。実装を前提に検討しているなら、API のドキュメントが公開されているかを見るのが確実です。公開されていれば、必要な操作があるかを問い合わせ前に自分で確認できます。

連携で埋めるか、1つにまとめるか

複数のツールを API でつなぐ構成には、運用の手間がついてきます。どちらに何を入れるかを決め、項目の対応を保守し続ける必要があり、片方の仕様変更で止まることもあります。

当データベースには「1つで複数の役割を持つ製品」も含まれます。たとえば MA カテゴリでは、フォーム作成が14製品、LP 作成が15製品、ポップアップ・Web 接客が17製品と、周辺機能を内蔵している製品が一定数あります。少人数で運用するなら、連携の本数を増やすより機能が収まっている製品を選ぶほうが続きます。

確認の進め方

• つなぐ相手を先に挙げる。「API があるか」ではなく「◯◯とつながるか」で問い合わせたほうが早く判断できます。
• 読み書きのどちらが要るかを決める。取り出すだけなのか、書き込むのかで必要な製品が変わります。
• ドキュメントの公開有無を見る。公開されていない製品は、実装の見積もりが立てられません。
• 連携の本数を数える。3本を超えるなら、まとめられる製品を候補に入れ直す価値があります。

この記事の集計について

集計対象は、当データベースで公開している397製品です。各製品の公式サイトを確認して記録した値を集計しており、他社の比較記事は参照していません。空欄は「機能がない」ではなく「公式サイトに記述が見つからなかった」という意味です。なお広告運用・SNS埋め込みウィジェット・フォーム営業の3カテゴリは比較軸の記録が進んでいないため、集計に現れる数は実態より少なくなっています。集計時点は2026年8月です。