製品解説このページでは Microsoft Entra ID の機能・特徴・提供形態をまとめています
Microsoft Entra ID(以前のAzure AD)は、マイクロソフトが提供するクラウド型のID・アクセス管理(IAM)ソリューションです。ゼロトラストのアプローチに基づき、強力な認証とリスクベースの条件付きアクセスポリシーによってIDを狙った攻撃を防ぎ、アプリケーションやリソースへの安全なアクセスを確保します。従業員向けには、多要素認証、シングルサインオン(SSO)、パスワードレス認証、使いやすいセルフサービスポータルを提供し、迅速でスムーズなログイン体験を保ちながらアカウントの安全性を高めてフィッシング攻撃から保護します。クラウドとオンプレミスの双方にあるアプリケーションへのアクセスとIDを一元的に管理できるため、可視性、セキュリティ、制御が強化されます。AIの活用面では、Microsoft EntraのSecurity Copilotによって、自然言語のプロンプトからリスクのあるユーザーの調査、認証異常の迅速な検出、アクセス変更の追跡、ポリシーの不備の特定を効率化できます。またプレビュー機能として、AIエージェントを管理・保護・ガバナンスするMicrosoft Entraエージェント IDも提供されています。アプリ、AI、データ、リソースといった組織全体のあらゆるアクセスを、クラウドでもオンプレミスでも保護する統合的なID・アクセス管理ソリューションとして位置づけられています。30日間の無料試用が用意されています。
この製品のレビューはまだありません。お使いの方のご投稿をお待ちしています。
レビューを書く お勤め先のメールアドレスで会員登録が必要です。 投稿ガイドライン
| 製品名 | Microsoft Entra ID |
|---|---|
| 公式サイト | https://www.microsoft.com/ja-jp/security/business/identity-access/microsoft-entra-id |
| 料金 | 要問い合わせ |
| カテゴリ | SSO(シングルサインオン) |
公式サイトの確認日:2026年9月19日
| 企業名 | 日本マイクロソフト株式会社 |
|---|---|
| 所在地 | 〒108-0075 東京都港区港南2丁目16番3号品川グランドセントラルタワー |
| 代表者 | 代表取締役 津坂 美樹 |
| 資本金 | 2億円以上 |
| 従業員数 | 2,121名 |
| 電話番号 | 03-4332-5300 |
| 業種 | 情報通信業, 卸売業,小売業 |
| 企業サイト | https://news.microsoft.com/ja-jp/2017/09/05/170905-family-friendly-leave/ |
| 事業内容 | ソフトウエアおよびクラウドサービス、デバイスの営業・マーケティング |
| 掲載している他の製品 | API Management Azure AI 音声 Azure Content Delivery Network Azure Data Factory Azure Data Lake Azure Databricks Azure DevOps Azure DNS |
この製品の掲載企業さまへ: 情報の更新をお申し込みいただけます
同じカテゴリの製品と横に並べた表です。Microsoft Entra ID の行は色を付けています。 ○ は公式サイトに記述があったもので、空欄は「記述が確認できなかった」という意味です(機能が無いとは限りません)。
| 製品 | 月額 | 初期費用 | 最低契約期間 | 無料プラン | 無料トライアル |
|---|---|---|---|---|---|
| Microsoft Entra ID | 要問い合わせ | — | — | — | — |
| AccessMatrix USO | 要問い合わせ | — | — | — | — |
| ADSelfService Plus | 要問い合わせ | — | — | — | — |
| Atlassian Access | 要問い合わせ | — | — | — | — |
| CloudGate UNO | 要問い合わせ | — | — | — | — |
| CloudLink | 要問い合わせ | — | — | — | — |
| Digital Workforce | 要問い合わせ | — | — | — | — |
| DigitalPersona AD SSO | 要問い合わせ | — | — | — | — |
SSO(シングルサインオン)は、一度の認証で複数のサービスへログインできるようにする仕組みです。利用者はパスワードを覚える負担が減り、管理者は退職時のアクセス停止を一括で行えます。比較のときは、連携できるサービスの数と方式(SAML・OIDC)、社内システムへの対応、多要素認証との組み合わせ、認証基盤が止まったときの影響、そして利用者数による課金を確認してください。