製品解説このページでは Proofpoint Enterprise DLP の機能・特徴・提供形態をまとめています
提供 日本プルーフポイント株式会社
Proofpoint Enterprise DLPは、人を中心に据えたアプローチでデータ漏えいを防ぐソリューションです。データは勝手に失われるのではなく、不注意、悪意、侵害といった人の行為によって失われるという考え方に立ち、コンテンツ、行動、脅威という3つの側面から情報を集めます。従来のDLPはテレメトリーを持たないためアラートがどれも同じに見え、結果としてコンプライアンス対応の最低限のチェック項目として優先度を下げられがちでした。同製品はコンテンツに脅威と行動のテレメトリーを加えて目的とリスクを明確にし、それらをタイムラインのビューにまとめることで、アラートの原因となった利用者が侵害を受けているのか、悪意があるのか、単に不注意なのかを把握できるようにします。アラートの確認には平均して15分程度かかり、専任者を置いても1日に確認できるのは32件ほどという現実に対し、この絞り込みが効きます。電子メール、クラウド、エンドポイントの全体からテレメトリーを収集して、1つのソリューションであらゆるデータ損失のシナリオに対応でき、共通のDLP分類を各チャネルに横断して適用できます。すでに単一チャネルのDLPを使っている場合も、分類を共通化してクラウドアプリケーションのような新しいチャネルへ拡張でき、管理の手間を減らせます。インシデント対応と調査には統一されたインターフェースが用意されており、侵害されたクラウドアカウントの停止や、ポリシーが作動したメールへの暗号化の適用といった対応を素早く行えます。
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| 製品名 | Proofpoint Enterprise DLP |
|---|---|
| 公式サイト | https://www.proofpoint.com/jp/products/information-protection/enterprise-dlp |
| 料金 | 要問い合わせ |
| カテゴリ | DLP |
公式サイトの確認日:2026年9月20日
| 企業名 | 日本プルーフポイント株式会社 |
|---|---|
| 掲載している他の製品 | Proofpoint Archive Proofpoint CASB proofpoint shadow |
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同じカテゴリの製品と横に並べた表です。Proofpoint Enterprise DLP の行は色を付けています。 ○ は公式サイトに記述があったもので、空欄は「記述が確認できなかった」という意味です(機能が無いとは限りません)。
| 製品 | 月額 | 初期費用 | 最低契約期間 | 無料プラン | 無料トライアル |
|---|---|---|---|---|---|
| Proofpoint Enterprise DLP | 要問い合わせ | — | — | — | — |
| Absolute Secure Web Gateway | 要問い合わせ | — | — | — | — |
| Data Loss Prevention Software Blade | 要問い合わせ | — | — | — | — |
| Endpoint Protector | 要問い合わせ | — | — | — | — |
| Microsoft Purview | 要問い合わせ | — | — | — | — |
| Netskope Data Loss Prevention | 要問い合わせ | — | — | — | — |
| RunDX DeviceControl(ランディーエックス デバイスコントロール) | 要問い合わせ | — | — | — | — |
| エンタープライズDLP | 要問い合わせ | — | — | — | — |
DLPは、機密情報が外部へ持ち出されるのを見つけて止めるための仕組みです。ファイルの内容や属性を判定し、メール送信、クラウドへのアップロード、USBメモリへのコピー、印刷といった経路を制御します。比較のときは、機密情報の判定方法(キーワード・正規表現・分類ラベル・AI)、監視できる経路、業務を止めない運用(警告のみか遮断か)、そして端末数による課金を確認してください。