Biware 全銀TCPクライアントはどのカテゴリの製品ですか？

EDIシステムに分類しています。

比較データベース／ EDIシステム／ Biware 全銀TCPクライアント

製品解説このページでは Biware 全銀TCPクライアント の機能・特徴・提供形態をまとめています

EDIシステム

Biware 全銀TCPクライアントとは？機能・特徴・提供形態

提供株式会社インターコム

在庫・受発注を管理したい

料金: 要問い合わせ
無料プラン: なし
無料トライアル: なし

公式サイトを見る

Biware 全銀TCPクライアントは、インターコムが提供する全銀TCP/IP手順のEDI通信ソフトウェア（ミドルウェア）です。全国銀行協会が制定した「全銀協標準通信プロトコル（TCP/IP手順・広域IP網）」に準拠し、従来の全銀TCP/IP手順と、インターネットに対応した全銀TCP/IP手順の両方のクライアント側に対応します。インターネット対応はVer.3.7以降で、インターネットEDI普及推進協議会（JiEDIA）が作成した利用ガイドラインのSSL/TLS方式編に基づく通信の暗号化機能を実装しています。LAN接続（閉域網／VPN）とインターネット（SSL/TLS）のいずれでも高速なデータ転送を行え、送受信の実行やログの管理は使い慣れたWindowsエクスプローラー風のインターフェースから直感的に操作できます。閉域IP網（Connecure）を経由した全銀TCP/IP手順でAnserDATAPORTとの接続検証も済んでいます（従来型の全銀TCP/IP手順での接続）。同社は創業当初からEDI通信ソフトの開発に着手し35年以上にわたって提供を続けており、Biwareシリーズはシリーズ累計24万本、6.6万社以上の導入実績があります。無料トライアルが用意されています。

Biware 全銀TCPクライアントの利用者レビュー

この製品のレビューはまだありません。お使いの方のご投稿をお待ちしています。

レビューを書くお勤め先のメールアドレスで会員登録が必要です。投稿ガイドライン

製品情報

製品名	Biware 全銀TCPクライアント
公式サイト	https://www.intercom.co.jp/biware/zengintcp_client
料金	要問い合わせ
カテゴリ	EDIシステム

公式サイトの確認日：2026年9月20日

基本スペック

提供形態 −

初期費用 −

最低契約期間 −

サポート窓口 −

導入支援 −

API連携 −

SSO（シングルサインオン） −

セキュリティ認証 −

スマホアプリ −

管理画面の多言語対応 −

導入社数 −

サポート費用 −

Biware 全銀TCPクライアントのよくある質問

Biware 全銀TCPクライアントはどのカテゴリの製品ですか？: EDIシステムに分類しています。

この製品の特徴

在庫・受発注を管理したい

運営企業情報

企業名	株式会社インターコム
掲載している他の製品	Biware Cloud Biware EDI Station 2 Biware JXクライアント Biware らくらく受注 Pro 2 EasyExchange LAPLINK 14 MaLion 7 MaLionCloud

この製品の掲載企業さまへ：情報の更新をお申し込みいただけます

EDIシステムの他の製品と比べる

同じカテゴリの製品と横に並べた表です。Biware 全銀TCPクライアントの行は色を付けています。 ○ は公式サイトに記述があったもので、空欄は「記述が確認できなかった」という意味です（機能が無いとは限りません）。

価格で比較する

製品	月額	初期費用	最低契約期間	無料プラン	無料トライアル
Biware 全銀TCPクライアント	要問い合わせ	—	—	—	—
Biware Cloud	要問い合わせ	—	—	—	—
Biware EDI Station 2	要問い合わせ	—	—	—	—
Biware JXクライアント	要問い合わせ	—	—	—	—
Biware らくらく受注 Pro 2	要問い合わせ	—	—	—	—
BP-LINKS	要問い合わせ	—	—	—	—
BtoBプラットフォーム受発注	要問い合わせ	—	—	—	—
BtoBプラットフォーム受発注for製造業	要問い合わせ	—	—	—	—

EDIシステムの全製品を見る

EDIシステムとは

EDIシステムは、注文書や納品書といった取引の書類を、企業間で電子的にやり取りするための仕組みです。業界ごとに定められた規約や、取引先ごとの様式への対応が必要になります。比較のときは、対応する通信手順と業界規約、取引先ごとの変換の作り込み、固定電話回線を使う旧方式からの移行（2024年問題）、基幹システムへの取り込み、そして取引先数による課金を確認してください。